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メディア総研の平均年収

2024年02月22日 09:18

メディア総研とは

メディア総研とは、人材派遣業を営む福岡県の上場企業です。
企業名 メディア総研
本社所在地 福岡市中央区大名2−8−1
売上高 7.76億円
社員数 35人
平均年収 481万円
推定初任給 23万円
年収偏差値 50.4
平均年齢 36.1歳
平均勤続年数 3.0年

有価証券報告書によるとメディア総研の事業内容は次の通りです。

 当社は、「不可能を可能に」という社是と「イノベーションとイノベーション人材で世界をフラットにする。」という経営理念を掲げ、未就業者(高専生(※注1)、大学生)を中心とする求職者に対して、「就職活動が景気動向や企業の採用環境に依存しない社会を作る」という命題の実現のために、様々な「学生イベント事業」に取り組んでまいりました。

 「学生イベント事業」のなかでも近年の企業における優秀な技術者のニーズの高まりを背景として、理工系の学生に焦点をあてた就職活動イベントの企画・運営に注力しております。

 

(1)当社の主要なサービスについて

 なお、当社は、学生イベント事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載せず、「就職活動イベント」「企画制作」の区分を設け、主要提供サービスについて記載しております。

セグメント

名称

区分

主要提供サービス

サービス内容

学生イベント事業

就職活動

イベント

高専生向け就職活動イベント

<当社主催型>

日本全国の高等専門学校(※注2)57校(公立3校、私立3校を含む)を対象に、当社主催の就職活動イベント「高専生のための合同会社説明会」を実施しております。

高専プラス

高専生向け就職活動イベント<当社主催型>と連携し、学生に対し、就職情報含めた様々な情報をWEBサイト「高専プラス」を通じて発信するサービスを行っております。

高専生向け就職活動イベント

<学校主催受託型>

日本全国の高等専門学校が個別に行っていた学校内の就職活動、当社が高等専門学校の教員と連携して実施するPBL(課題解決型学習)(※注3)、インターンシップ等のイベントの企画・運営・実施の業務を受託しております。

大学生向け就職活動イベント

主に地方理工系大学の学生と求人企業をマッチさせる就職活動イベント「理工系業界研究セミナー」を開催しております。

企画制作

WEBマガジン「月刊高専」

当社が運営するWEBマガジン「月刊高専」により高等専門学校の情報発信を行っております。

大学別就活手帳

大学生の就職活動を支援するツールとして各大学オリジナルの「大学別就活手帳」を制作しております。

WEB支援サービス・

その他サービス

2019年6月にWEBサイトの制作及びコンサルティングを主業務にしていた株式会社マグネッツを吸収合併し、同社事業であったWEBサイト制作・WEBサイト保守サポート・動画制作・DTP(※注4)制作などを受託しております。また、その他サービスとして、上記、高専生向け就職活動イベント前に全国の高等専門学校に配布される「高専生のための合同会社説明会公式ガイドブック」を発行することや、自治体等が主催する就職活動イベントや就職情報サイト事務局、各種就活講座、高等学校などの同窓会事務局等の運営業務等も受託しております。

 

①就職活動イベント

イ 高専生向け就職活動イベント<当社主催型>

 当社主催の高専生向けの就職活動イベントは、日本全国の高等専門学校57校(公立3校、私立3校を含む)を対象に、同一地域に存在する複数校をまとめた就職活動イベント「高専生のための合同会社説明会」等を全国各地で対面形式(※注5)またはオンライン形式(※注6)にて開催しております。

 高専生が当社の就職活動イベントに参加する場合は、学校行事や授業の一環として行われることが多く、当社が引率する高等専門学校の教員や高専生の移動手段を旅行代理店への手配も含めて準備することから、高専生の参加率が高いのが特徴です。当社は、出展する企業から出展料を受領し、本イベントを運営しております。

 

(高専生の就職及び進路状況の概要)

出典:文部科学省令和3年度学校基本調査および独立行政法人国立高等専門学校機構概要2021年度を基に当社作成

 

(主な高専生向け就職活動イベント<当社主催型>の内容)

サービス名

就職活動イベントの概要

高専生のための合同会社説明会

北海道地区、東北地区、関東地区、東海・北陸地区、京阪神地区、中国・四国地区、九州地区の合計7地区で開催しております。高専生及び企業が一堂にコンタクトできるイベントであり、他に有用な情報が少ないことから、両者にとって数少ない就職活動情報収集の場となっております。2022年7月期は、各地区の高等専門学校から高専生約210名~820名を集め、全国の製造業・情報通信業・建設業などの上場企業・大手企業を中心に、1イベント当たり約70社~200社の企業が出展しております。

高専生のための合同会社説明会(土木建築業界向け)

高専生のための合同会社説明会のなかでも、土木建築業界向けに特化し、関西地区で開催しております。土木建築業界に特化していることから、より専門性の高い高専生が参加するイベントと認識されております。2022年7月期は、東海・北陸地区、京阪神地区、中国・四国地区の高専生約230名を集め、全国の建設業などの上場企業・大手企業を中心に、約50社の企業が出展しております。

高専インターンシップ研究セミナー

全国の高専生を対象に、高専生と企業をつなぐインターンシップに関するオンライン形式のイベントです。「高専生のための合同会社説明会」と比較して、出展する企業数も限定していることから、両者にとってより密接にコンタクトできるイベントとなっております。2022年7月期は、全国の高専生1,570名を集め、全国の製造業・情報通信業・建設業などの上場企業・大手企業を中心に54社の企業が出展しております。

KOSEN meetup company

2021年7月期からスタートした全国の高専生を対象としたオンライン形式のイベントです。本格的な就職活動が始まる前に業界研究・企業理解を行う場として企画いたしました。オンライン形式のイベントですが、高専生と企業がより効率的にマッチできるように、全国の高専生を学科ごとのグループに分けて実施しております。2022年7月期は、全国の高専生755名を集め、全国の製造業・情報通信業・建設業などの上場企業・大手企業を中心に54社の企業が出展しております。

 

(当社主催「高専生のための合同会社説明会」の出展企業数の推移)

回次

出展企業数(延べ社数)

2013年7月期

269社

2014年7月期

391社

2015年7月期

716社

2016年7月期

809社

2017年7月期

810社

2018年7月期

859社

2019年7月期

975社

2020年7月期

937社

2021年7月期

943社

2022年7月期

951社

 

ロ 高専プラス

 2021年10月よりWEBサイト「高専プラス」によるサービスを開始。WEBサイトと高専生向け就職活動イベント<当社主催型>とが連携しており、学生に対し質の高い「就職情報」の提供を行っています。また、大学編入、大学院への進学を含めた「進学情報」も提供しており、今後も全ての高専生に対し有益な情報を提供することでサービスの向上を図ってまいります。

 

ハ 高専生向け就職活動イベント<学校主催受託型>

 学校主催の高専生向けの就職活動イベントは、従来、日本全国の高等専門学校が各校個別に行っていた学校主催の就職活動イベントの運営を当社が受託するほか、高等専門学校が実施するPBL(課題解決型学習)、インターンシップ等の企画・運営・実施の業務を受託しております。

 学校主催の就職活動イベントは、各校周辺の地元企業の出展が多く、学校行事や授業の一環として行われることから、高専生と地元企業が身近につながるイベントとなっているのが特徴です。

 学校主催の就職活動イベントの規模、企業の出展社数は学校により異なりますが、企業からの出展料または高等専門学校からの受託料(協賛金)を受領することで運営しております。

 

(主な高専生向け就職活動イベント<学校主催受託型>の内容)

サービス名

就職活動イベントの概要

学内合同企業説明会の受託運営

全国の高等専門学校から各学校が主催する「学内合同企業説明会」の企画・運営・実施を受託しております。当社の主力サービスである「高専生のための合同会社説明会」のノウハウを活かし、また、開催する高等専門学校の地域性や学科などを考慮することでマッチした企業へ出展を要請するなど、それぞれ独自のイベントとなっているのが特徴です。2022年7月期は、高等専門学校18校より受託しております。

PBL(課題解決型学習)等の受託運営

高等専門学校の教員と連携し、「PBL(課題解決型学習)」等の企画・運営・実施を受託しております。このイベントは、高専生が自ら課題を発見し、課題を解決する過程を体験する授業形式で実施しております。専門性が高く、優秀な高専生とコンタクトができる内容となっており、また、出展企業を数社に限定していることから、希少価値の高いイベントとなっております。2022年7月期は、高等専門学校3校より受託しております。

 

(学校主催受託型就職活動イベント 受託した高等専門学校数及び出展企業数の推移)

回次

受託した高等専門学校数

出展企業数(延べ社数)

2017年7月期

1校

81社

2018年7月期

4校

698社

2019年7月期

9校

1,185社

2020年7月期

14校

1,761社

2021年7月期

17校

2,105社

2022年7月期

18校

1,926社

 

ニ 大学生向け就職活動イベント

 当社が実施する大学生向けの就職活動イベントは、東京・大阪といった大都市で「理工系業界研究セミナー」として複数回開催し、主に地方理工系大学の学生と大都市に本社を構える企業とをマッチさせる機会を提供しており、企業から出展料を受領しております。当社が主催する主な大学生向け就職活動イベントの概要は以下のとおりです。

 また、各大学が実施する就職活動イベントの運営を受託する場合もあり、この場合、大学より運営費を受領いたします。

 

(主な大学生向け就職活動イベントの内容)

サービス名

就職活動イベントの概要

理工系業界研究セミナー

全国(地方)の理工系の大学生を集客し、東京で開催し、理工系の大学生と企業をつなぐ就職活動イベントです。当社は、大学生の集客を促進するために、就職活動イベントがスケジュールされた二日間から三日間のパッケージ旅行を旅行会社へ委託しており、学生の就職活動の手間を削減できる仕組みになっております。また、ひとつのイベントに製造業・情報通信業などの上場企業・大手企業を中心に、約40社~約60社の企業が出展しております。なお2022年7月期は、新型コロナウイルス感染症の影響によりオンライン形式に変更して2回実施いたしました。

九大生のための企業交流会

九州大学内で理工系の大学生と企業をマッチさせるイベントを開催しております。大学生をグループに分けることで、一定の時間割でそれぞれの企業と交流が図れる内容にしております。約120名の大学生を集客し、20社程度の企業が出展することから、両者にとってより密接にコンタクトできるイベントとなっております。2022年7月期は、1回実施いたしました。

 

②企画制作

イ WEBマガジン「月刊高専」

 当社は、全国に設置されている高等専門学校の特徴、教員の専門教科、高専生の研究結果の発表、高専出身者の就職先企業での活躍などの情報発信を目的としてWEBマガジン「月刊高専」を運営しております。WEBマガジン「月刊高専」は、2020年7月に開始し、2022年7月31日現在で、教員インタビューなど275件の記事を掲載しております。今後も、教員との連携強化に努め、高等専門学校の教員の成果や魅力を継続的に発信してまいります。

WEBマガジン「月刊高専」サイト:https://gekkan-kosen.com/

 

ロ 大学別就活手帳

 全国の大学から受託し、大学生の就職活動を支援するツールとして各大学オリジナルの「大学別就活手帳」を制作しております。これは、大学生の就職活動に必要な情報を機能的に一冊にまとめた就活手帳で、就職活動スケジュールの管理、企業のエントリー管理、各大学の要望を反映させたオリジナルページ、就職活動に必要なマニュアルページなどで構成されております。2022年7月期は、約28校の国公立大学及び私立大学より制作を受託し、これらの大学から制作費を受領しております。なお、大学の講義が一部オンライン形式に変更されていることから、書籍タイプの手帳の納品だけでなく、電子データによる納品も増加しております。

 

ハ WEB支援サービス・その他サービス

 2019年6月にWEBサイトの制作及びコンサルティングを主業務にしていた株式会社マグネッツを吸収合併し、同社事業であったWEBサイト制作・WEBサイト保守サポート・動画制作・DTP制作などを受託しております。

 当社では、同社の培ったWEB・動画・DTP制作のノウハウを活かし当社の就職活動イベントへ出展する企業からのWEBサイト・動画制作の受注も行い制作費を受領しております。

 その他サービスとして、上記(1) 就職活動イベント①高専生向け就職活動イベント<当社主催型>の就職活動イベント前に全国の高等専門学校へ配布される「高専生のための合同会社説明会公式ガイドブック」を発行し、イベントへ出展する企業から企業紹介ページの広告料を受領しております。なお、2022年7月期に発行した「高専生のための合同会社説明会公式ガイドブック」は、87件の広告を受領し制作いたしました。

 また、自治体等が主催する就職活動イベントや就職情報サイト事務局、各種就活講座、高等学校などの同窓会事務局等の運営業務等も受託しております。

 

※注1:高専生とは、高等専門学校の学生のこと。

※注2:高等専門学校とは、学校教育法(昭和22年法律第26号)の第1条に掲げられている教育機関で、後期中等教育(高等学校における教育)における5年制(商船高等専門学校に関する学科は5年6ヶ月)の高等教育機関と位置付けられている日本の学校のことである。一般には高専(こうせん)と略され、主に工学・技術系の専門教育を施すことによって、実践的技術者を養成することを目的にした教育機関である。5年制の教育機関を本科と呼び、就職せずに専門的知識・技術を更に高める教育機関として専攻科が設置されている。本科卒業後は大学編入学(主に3年次編入学)、専攻科修了後は大学院へ進学するキャリアパスも用意されている。2022年7月31日現在、日本全国の高等専門学校の数は、57校(公立3校、私立3校を含む)となっている。

※注3:PBL(課題解決型学習)とは「Project-based Learning」を略したもので、自ら課題を発見し、課題を解決する過程の中で知識や経験を得ていく学習方法のこと。正解のない課題に取り組むことで、学生の思考力の養成や自発性を引き出すことを目的としている。

※注4:DTPとは、「DeskTop Publishing」を略したもので、パソコンで作成したデータを用い、印刷物などを作成すること。

※注5:対面形式とは、イベント会場にて企業ブースを設置し、学生がイベント会場に足を運んで、興味のある企業ブースを訪問する形式をいう。

※注6:オンライン形式とは、当社が開催する就職活動イベントをWEBで実現した「WEB合説サイト」を利用し、学生と企業がオンラインでコンタクトできる形式をいう。主な機能として、WEB企業説明を行うライブ配信機能、学生及び企業の情報提供機能、対面形式のイベント運営を踏襲したタイムテーブル機能を備える。

 

(2)当社の特徴

当社の学生イベント事業の業務内容は多岐にわたりますが、特徴について要約すると以下のようになります。

①高専生及び企業に対して効率的な就職活動及び採用活動の仕組みを提供

 高専生向け就職活動イベントは、<当社主催型><高専プラス><学校主催受託型>がありますが、高専生の就職活動は、大学生と比較して就職活動に関する情報量が少なく、また、高等専門学校の本科は5年制となっていることから、特殊な就職活動環境になっております。当社は、そのような高専生の就職活動環境を考慮し、高専生及び教員、企業に負担がかからないような以下のような仕組みを提供しております。

・「高専生のための合同会社説明会公式ガイドブック」の発行により、高専生に対して企業に関する情報を事前に提供する仕組み

・高専生は、「高専生のための合同会社説明会公式ガイドブック」や「WEB合説サイト」に組み込まれた「企業情報サイト(高専プラス)」から企業の情報を収集し、効率的に企業へコンタクトできる仕組み

・高等専門学校の教員と協力し、当日の出席状況の確認や就職活動イベント会場までの移動手段を旅行代理店へ手配するなどの仕組み

・高専生の参加率の高いイベントであることから、企業が効率的に高専生へコンタクトできる仕組み

・従来、教員が対応していた高専生の就職活動に関する業務時間が削減できる仕組み

 

②高専生の参加率が高い就職活動イベントの実現

 当社が競合他社に先駆け、高専生の就職活動を一手に担っている理由として、高等専門学校の教員との密接なネットワーク及び協力関係が構築されていることがあります。それらの実現のため、当社は、以下のような営業活動を行っております。

・高等専門学校に対して手厚い就職活動イベントを提案

・高等専門学校、高専生及び企業からの要望に柔軟に対応

・高等専門学校に対してきめ細やかな営業を実施

 また、授業の一環として各校で独自に開催される「学内合同企業説明会」、「PBL(課題解決型学習)の受託運営」等では、各高等専門学校の地域性、学科に応じた企画が必要であり、入念に参加率の高い就職活動イベント企画を進めております。

 

③柔軟な就職活動イベントの開催

 当社は、昨今の就職活動環境の変化に対応するために、対面形式に加えオンライン形式の就職活動イベントに対応し、就職活動イベントごとに「WEB合説サイト」を活用することで、高専生と企業が確実にコンタクトできる仕組みを構築しております。企業が、確実に多くの高専生とコンタクトするために、以下のような対応を行っております。

・ライブ配信機能により、対面形式の就職活動イベント進行をオンライン形式で実現

・タイムテーブル機能によりイベント進行を忠実に再現

・高専生及び企業が継続的に情報を交換

 今後も、就職活動環境が変化することが予想されますが、システムや人材に投資することで、柔軟に対応ができる体制を継続してまいります。

(「WEB合説サイト」のイメージ)

※画像は省略されています

メディア総研の平均年収は481万円

メディア総研の平均年収は481万円です。 去年の全国平均年収430万円より12.0%高いです。 過去のデータを見ると441万円(最低)から481万円(最高)の範囲で推移しています。 この平均収入は賞与を含んだ金額です(一部例外を除く)。
生涯収入の全国平均である約1.9億円に対し、メディア総研の生涯収入はおよそ1.78億円と推定されます。
平均年収
2020 441万円
2021 481万円

メディア総研の平均年収



平均年収と社数のヒストグラム上ではメディア総研は赤色の箇所に位置しています。 年収ランキングではメディア総研は3813位(全4687社)で、年収偏差値は50.4でした。
メディア総研の年収ヒストグラム

メディア総研の年齢別年収

メディア総研の20代の想定平均年収は356万円、30代の想定平均年収は486万円でした。 メディア総研の初任給はおよそ23万円と推定されます。
年齢 想定平均年収 月額給与
20-24歳 298万円 23万円
25-29歳 414万円 32万円
30-34歳 470万円 36万円
35-39歳 502万円 39万円
40-44歳 533万円 41万円
45-49歳 562万円 43万円
50-54歳 593万円 46万円
55-59歳 582万円 45万円
60-64歳 466万円 36万円
メディア総研の年齢別平均年収
※国税庁の民間給与実態統計調査を元にした推測値です


メディア総研の賞与・ボーナス

有価証券報告書の賞与引当金によると、メディア総研の 平均年間賞与額は20万円でした。前述の平均年収にはこの賞与額が含まれます。
平均賞与額
2020 18万円
2021 20万円


メディア総研の業種・地域

メディア総研の本社所在地は福岡県です。福岡県を含む九州地方内での年収ヒストグラムがこちらです。 九州地方内での年収ランキングは121位(全190社)でした。
※こちらは、実際の企業数とは大きく異なる点に注意してください。多くの企業が本社所在地を東京にしているため、それ以外の地域では企業数が少なくなります。
メディア総研の年収ヒストグラム(九州地方内)
メディア総研は、業種カテゴリとしては 人材派遣業に属します。 人材派遣業内での年収ランキングは 68位(全98社) でした。

人材派遣業内での年収ランキング
メディア総研の年収ヒストグラム(人材派遣業内)
※有価証券報告書を開示している企業のみが対象のため、図中の企業数と実際の企業数とは異なります。

メディア総研の従業員数は35人

メディア総研の従業員数は35人でした。
従業員数
2020 31人
2021 35人
メディア総研の従業員数

メディア総研の売上、純利益

メディア総研の最新の売上高は7.76億円(売上ランキング4318位)でした。 従業員一人当たりの売上高は2218万円(一人当たり売上ランキング3848位)です。
メディア総研の売上高
メディア総研の最新の純利益は1.31億円(純利益ランキング3435位)でした。 従業員一人当たりの純利益は約375万円(一人当たり純利益ランキング1915位)です。
メディア総研の純利益

【広告】メディア総研に転職するには?

メディア総研に転職したり、年収アップを考えるなら、まず転職サイトへの登録が第一です。 転職サイトではエージェントに相談することはもちろん、適正年収のシミュレーションができるので、まずは転職サイトに登録することをおすすめします。

転職サイトはサイトごとに特色があり、2〜3サイトを登録してそれぞれの良い部分を利用するのが賢い利用方法です。年収マスターイチオシのサイトを紹介します。

JACリクルートメント

JACリクルートメント」はハイクラスな転職案件を多数持っており、市場価値の高い応募者におすすめのサイトです。 内資系の高額案件はもちろん、JACリクルートメントはイギリスやシンガポールでも展開しており、そのつながりを活かした外資系案件も多数あります。


他の転職サイトでは一気に大量の案件を提示されることがありどれを選べばわからないということが起こりますが、JACリクルートメントではそのようなことはありません。 ひとりの応募者につき複数のエージェントが担当し、選りすぐりの案件を紹介してくれるためマッチ度が高い仕事に出会えます。


ハイクラス案件をメインで扱うJACリクルートメントのみでしか得られない案件情報も多数あります。 上昇志向があり、現在のポジションからステップアップしてよりハイキャリアを目指す方にはイチオシのサイトです。


ランスタッド

ランスタッド」は敏腕コンサルタントが専任で案件紹介をしてくれる転職サイトです。 ランスタッドのエージェントは評判が良く、最近人気が大きく伸びてきてきています。 よくある転職サイトはエージェントが十分なヒアリングも無くノルマ達成のためにたくさんの案件を紹介してきますが、 ランスタッドはそのようなことはありません。


ランスタッドは少数精鋭のコンサルタントで運営されており、現状のスキルや今後構築したいキャリアなどを入念にヒアリングした上で案件紹介をしてくれます。 特に20代後半から30代の転職に力を入れており、応募者にマッチした案件を紹介してくれます。


そのため案件の質も高く、JACリクルートメントと同様に高年収案件に強い印象です。800万円や1200万円を超える案件も多数あり、 ハイキャリアを目指す方には心強いパートナーです。ランスタッドのみでしか公開されてない案件もかなり多いので、 一度無料登録して相談してみることをオススメします。


参考書籍

メディア総研の歴史

メディア総研の歴史について年表形式でご紹介します。
1993年3月 福岡県福岡市中央区大名において進学情報誌の発行、印刷物の企画制作等を目的としてメディア総研株式会社設立
2005年3月 東京支店を東京都港区芝浦に開設
2020年7月 企画制作としてWEBマガジン「月刊高専」を開始
2021年9月 東京証券取引所マザーズ市場及び福岡証券取引所Q-Boardに株式を上場
2021年10月 就職活動イベントとしてWEBサイト「高専プラス」のサービスを開始
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズ市場からグロース市場に移行
2022年10月 大阪事業所を大阪市西区立売堀に開設

メディア総研の類似企業

メディア総研を見ている人は他にこのような企業を見ています。
企業名 平均年収 従業員数
ワールド 501万円 251人
ストリーム 579万円 64人
クリーク・アンド・リバー社 470万円 1034人
アルプス技研 508万円 4337人
キャリアバンク 435万円 320人
ウィル 713万円 146人
フルキャストHD 521万円 96人
テクノ・セブン 365万円 214人
アンドール 396万円 323人
メイテック 600万円 8331人

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夢真HD 356万円
東海ソフト 560万円
アドバンテッジリスクマネジメント 614万円
アルプス技研 508万円
エクストリーム 480万円
CRGHD 564万円
ジェイテック 424万円
ベステラ 629万円
キャリアバンク 435万円

メディア総研と売上高が近い企業