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TOKYO BASEの平均年収

2021年08月26日 12:14

TOKYO BASEとは

TOKYO BASEとは、小売業を営む東京都の上場企業です。
企業名 TOKYO BASE
本社所在地 渋谷区渋谷1丁目2番5号
売上高 140億円
社員数 278人
平均年収 481万円
推定初任給 23万円
年収偏差値 51.0
平均年齢 29.5歳
平均勤続年数 3.1年

有価証券報告書によるとTOKYO BASEの事業内容は次の通りです。

 当社グループは、衣料品及び身の回り品、雑貨類の小売販売事業を主な事業として取り組んでおります。当社グループは、「日本発を世界へ」という企業理念により、日本国内のTOKYOブランド(注1)に特化した次世代セレクトショップ「STUDIOUS」およびALL MADE IN JAPANにこだわった「コンテンポラリーモード」ブランド(注2)「UNITED TOKYO」、ALL MADE IN JAPANにこだわった「コンテンポラリーカジュアル」ブランド(注3)「PUBLIC TOKYO」の運営を行っており、「STUDIOUS」においては取扱う商品全てが日本国内ブランド商品または日本国内で生産されたオリジナル商品であり、「UNITED TOKYO」および「PUBLIC TOKYO」においては全てが日本国内で生産されたオリジナル商品であります。

 なお、当社グループは、衣料品販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載せず、実店舗・インターネット販売について記載しております。

 

(各業態の違い)

 

 

STUDIOUS

UNITED TOKYO

PUBLIC TOKYO

コンセプト

『日本発を世界へ』をコンセプトに国内のTOKYOブランドにこだわり、TOKYOのリアルなモードスタイルを世界へ発信していくセレクトショップ

ALL MADE IN JAPANにこだわった「コンテンポラリーモード」ブランド

ALL MADE IN JAPANにこだわった「コンテンポラリーカジュアル」ブランド

ターゲット

年齢層

20~30代のファッション感度の高い若い世代をターゲット

20~40代の広い世代をターゲット

20代~40代の広い世代をターゲット

取扱商品

ブランド商品と、高品質・高原価率にこだわったストアブランドオリジナル商品

(幅広い層のお客様に、日本のクリエイティビティや品質をワードローブに取り入れていただくための)オリジナル商品

(幅広い層のお客様に、日本のクリエイティビティや品質をワードローブに取り入れていただくための)オリジナル商品

 

 (注1) 日本国内の最先端TOKYOブランドとは、原宿・青山・表参道エリアを中心とした東京の流行発信地において、流行最先端の人々が現在進行形で身につける、最も旬な国内ブランドと当社グループでは位置づけております。

 (注2) 「コンテンポラリーモード」ブランドとは、日本の高い技術と品質によって作られた、ベーシックでありながら上質で洗練された商品を、TOKYOを拠点とするファッションデザイナー、アーティスト、スタイリスト、フォトグラファー等の手がけるクリエーションと共に全世界へ展開していく、発信型のブランドと当社グループでは位置づけております。

 (注3) 「コンテンポラリーカジュアル」ブランドとは、日本の高い技術と品質によって作られた、ジャンルやルールに捉われないTOKYO的なスタンダードを追求しカジュアルなテイストに落とし込んだ商品を、TOKYOを拠点とするファッションデザイナー、アーティスト、スタイリスト、フォトグラファー等の手がけるクリエーションと共に全世界へ展開していく、発信型のブランドと当社グループでは位置づけております。

(商品の分類)

 

ブランド商品

ブランド商品は、当社グループのバイヤーが日本国内のファッションブランドより買い付けた商品であります。STUDIOUS業態店舗で取扱いしております。

(取り扱いブランドの一例)

「JUNYA WATANABE COMME des GARÇONS MAN」、「MIHARA YASUHIRO」、「AMERI」、「N.HOOLYWOOD」、「WACKO MARIA」、「muller of yoshiokubo」、「CLANE」、「beautiful people」、「UNDERCOVER」、「LAD MUSICIAN」、「nonnative」、

「SOPH.」、「SHAREEF」、「AKIRA NAKA」、「TOGA PULLA」、「UJOH」、「CINOH」、「White Mountaineering」、「JOHN LAWRENCE SULLIVAN」、「Yohji Yamamoto」

オリジナル商品

オリジナル商品は、当社グループの商品企画担当者が、国内縫製メーカー等と連携し、当社グループ独自の商品として販売するものであります。実際に店舗でお客様と接する店舗スタッフの意見を取り入れ、試作を行いながら製作しております。

商品は、STUDIOUS業態店舗向けのものと、UNITED TOKYO業態店舗向けのもの、PUBLIC TOKYO業態店舗向けのものの3種類に分けられます。

 

(1)実店舗販売

 当社グループは2021年2月末現在、国内では東京・原宿や大阪・南堀江等に、落ち着いた雰囲気でお客様に買い物を楽しんでいただける路面店を6店(全てSTUDIOUS業態)、お客様が足を運びやすい大都市圏ファッションビルに入居するビルイン店舗を43店(STUDIOUS業態19店、UNITED TOKYO業態13店、PUBLIC TOKYO業態11店舗)を展開しております。また、海外では香港に3店(STUDIOUS業態1店、UNITED TOKYO業態1店、PUBLIC TOKYO業態1店)、中国に10店(STUDIOUS業態5店、UNITED TOKYO業態3店、PUBLIC TOKYO業態2店)を展開しております。

 当社グループの店舗スタッフは販売に加え、店舗独自の販促企画等店舗運営、ブランド展示会に出向いての仕入商品選定、及びオリジナル商品企画担当者を交えて本部で行われる商品企画にも関わっております。

 

(2)インターネット販売

 当社グループは2021年2月末現在、自社直営Webサイト「STUDIOUS ONLINE STORE」、「UNITED TOKYO ONLINE STORE」、「PUBLIC TOKYO ONLINE STORE」、「NEW MARKET TOKYO」を4店舗の他、国内では「ZOZOTOWN」に「STUDIOUS MENS ZOZOTOWN」、「STUDIOUS WOMENS ZOZOTOWN」、「UNITED TOKYO ZOZOTOWN」、「PUBLIC TOKYO ZOZOTOWN」、「TOKYO DEPARTMENT STORE」の5店舗、中国では「得物」に「STUDIOUS 得物」の1店舗、計10店舗を展開しております。

※画像は省略されています

TOKYO BASEの平均年収は481万円

TOKYO BASEの平均年収は481万円です。 去年の全国平均年収436万円より10.3%高いです。 過去のデータを見ると459万円(最低)から573万円(最高)の範囲で推移しています。 この平均収入は賞与を含んだ金額です(一部例外を除く)。
生涯収入の全国平均である約1.9億円に対し、TOKYO BASEの生涯収入はおよそ1.78億円と推定されます。
平均年収
2014 492万円
2015 459万円
2016 514万円
2017 573万円
2018 526万円
2019 528万円
2020 481万円

TOKYO BASEの平均年収



平均年収と社数のヒストグラム上ではTOKYO BASEは赤色の箇所に位置しています。 年収ランキングではTOKYO BASEは3508位(全4524社)で、年収偏差値は51.0でした。
TOKYO BASEの年収ヒストグラム

TOKYO BASEの年齢別年収

TOKYO BASEの20代の想定平均年収は351万円、30代の想定平均年収は479万円でした。 TOKYO BASEの初任給はおよそ23万円と推定されます。
年齢 想定平均年収 月額給与
20-24歳 295万円 23万円
25-29歳 408万円 31万円
30-34歳 463万円 36万円
35-39歳 494万円 38万円
40-44歳 525万円 40万円
45-49歳 554万円 43万円
50-54歳 584万円 45万円
55-59歳 574万円 44万円
60-64歳 459万円 35万円
TOKYO BASEの年齢別平均年収
※国税庁の民間給与実態統計調査を元にした推測値です


TOKYO BASEの賞与・ボーナス

有価証券報告書の賞与引当金によると、TOKYO BASEの 平均年間賞与額は12万円でした。前述の平均年収にはこの賞与額が含まれます。
平均賞与額
2014 14万円
2015 56万円
2016 79万円
2017 65万円
2018 55万円
2019 28万円
2020 12万円


TOKYO BASEの業種・地域

TOKYO BASEの本社所在地は東京都です。東京都を含む関東地方内での年収ヒストグラムがこちらです。 関東地方内での年収ランキングは2237位(全2723社)でした。
TOKYO BASEの年収ヒストグラム(関東地方内)
TOKYO BASEは、業種カテゴリとしては 小売業に属します。 小売業内での年収ランキングは 142位(全240社) でした。

小売業内での年収ランキング
TOKYO BASEの年収ヒストグラム(小売業内)
※有価証券報告書を開示している企業のみが対象のため、図中の企業数と実際の企業数とは異なります。

TOKYO BASEの従業員数は278人

TOKYO BASEの従業員数は278人でした。
従業員数
2014 92人
2015 99人
2016 138人
2017 160人
2018 196人
2019 256人
2020 278人
TOKYO BASEの従業員数

TOKYO BASEの売上、純利益

TOKYO BASEの最新の売上高は140億円(売上ランキング2246位)でした。 従業員一人当たりの売上高は5035万円(一人当たり売上ランキング2090位)です。
TOKYO BASEの売上高
TOKYO BASEの最新の純利益は1.02億円(純利益ランキング3167位)でした。 従業員一人当たりの純利益は約37万円(一人当たり純利益ランキング3281位)です。
TOKYO BASEの純利益

TOKYO BASEに転職するには?

TOKYO BASEに転職したり、年収アップを考えるなら、まず転職サイトへの登録が第一です。 転職サイトではエージェントに相談することはもちろん、適正年収のシミュレーションができるので、まずは転職サイトに登録することをおすすめします。

転職サイトはサイトごとに特色があり、2〜3サイトを登録してそれぞれの良い部分を利用するのが賢い利用方法です。年収マスターイチオシのサイトを紹介します。

JACリクルートメント

JACリクルートメント」はハイクラスな転職案件を多数持っており、市場価値の高い応募者におすすめのサイトです。 内資系の高額案件はもちろん、JACリクルートメントはイギリスやシンガポールでも展開しており、そのつながりを活かした外資系案件も多数あります。


他の転職サイトでは一気に大量の案件を提示されることがありどれを選べばわからないということが起こりますが、JACリクルートメントではそのようなことはありません。 ひとりの応募者につき複数のエージェントが担当し、選りすぐりの案件を紹介してくれるためマッチ度が高い仕事に出会えます。


ハイクラス案件をメインで扱うJACリクルートメントのみでしか得られない案件情報も多数あります。 上昇志向があり、現在のポジションからステップアップしてよりハイキャリアを目指す方にはイチオシのサイトです。


ランスタッド

ランスタッド」は敏腕コンサルタントが専任で案件紹介をしてくれる転職サイトです。 ランスタッドのエージェントは評判が良く、最近人気が大きく伸びてきてきています。 よくある転職サイトはエージェントが十分なヒアリングも無くノルマ達成のためにたくさんの案件を紹介してきますが、 ランスタッドはそのようなことはありません。


ランスタッドは少数精鋭のコンサルタントで運営されており、現状のスキルや今後構築したいキャリアなどを入念にヒアリングした上で案件紹介をしてくれます。 特に20代後半から30代の転職に力を入れており、応募者にマッチした案件を紹介してくれます。


そのため案件の質も高く、JACリクルートメントと同様に高年収案件に強い印象です。800万円や1200万円を超える案件も多数あり、 ハイキャリアを目指す方には心強いパートナーです。ランスタッドのみでしか公開されてない案件もかなり多いので、 一度無料登録して相談してみることをオススメします。


参考書籍

TOKYO BASEの歴史

TOKYO BASEの歴史について年表形式でご紹介します。
2008年12月 株式会社STUDIOUSを設立
2009年3月 株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 原宿本店」及び「STUDIOUS ONLINE STORE」の譲受により、STUDIOUS事業開始
2015年3月 UNITED TOKYO業態を開始 「UNITED TOKYO WOMENS新宿店」、「UNITED TOKYO MENS新宿店」、自社直営WEBサイト「UNITED TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「UNITED TOKYO ZOZOTOWN」の4店を出店
2015年9月 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
2016年9月 香港に100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd.」を設立
2017年2月 東京証券取引所市場第一部に上場市場を変更
2018年9月 PUBLIC TOKYO業態を開始 「PUIBLIC TOKYO WOMENS新宿店」、「PUBLIC TOKYO MENS新宿店」、「PUBLIC TOKYO 大阪店」、自社直営WEBサイト「PUBLIC TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「PUBLIC TOKYO ZOZOTOWN」の5店を出店
2019年3月 「東百国際貿易有限公司」を中国に設立

TOKYO BASEの子会社

TOKYO BASEの子会社や、資本関係等の関連企業はこちらです。
名称 事業内容
(連結子会社) TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd. アパレル関連事業 衣料品等の小売
(連結子会社) 東百国際貿易(上海)有限公司 アパレル関連事業 衣料品等の小売

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