年収マスター 転職に役立つ年収データの分析サイト

プレイドの平均年収

2024年02月22日 09:18

プレイドとは

プレイドとは、ソフトウェア業を営む東京都の上場企業です。
企業名 プレイド
本社所在地 中央区銀座6−10−1
売上高 65.5億円
社員数 267人
平均年収 976万円
推定初任給 47万円
年収偏差値 76.4
平均年齢 34.1歳
平均勤続年数 2.7年

有価証券報告書によるとプレイドの事業内容は次の通りです。

(1)ミッション

 当社グループは「データによって人の価値を最大化する」をミッションに掲げ、世の中に溢れるデータをあらゆる生活者(注1)にとって価値のあるものとして還元し、豊かな体験を流通させることを目的に、当社グループの提供するCX(注2)(顧客体験)プラットフォーム「KARTE」をウェブサイトやスマートフォンアプリを運営する事業者に向け、クラウド方式(注3)で提供しております。

 ネットショッピングはもちろんのこと、旅行や金融、人材、不動産、学習、行政など、官民問わず様々なサービスがインターネットを介して提供されるようになった今、ウェブサイトやスマートフォンアプリに生活者が求めることは、「自宅にいながら買い物できる」「予約ができる」と言った単なる利便性だけではなく、自分の興味や状況に合わせた最適な提案が受けられる良質なコミュニケーションやその先の体験へとシフトしていると当社グループは考えております。

 DX(デジタル・トランスフォーメーション、注4)やデジタル投資、オンラインの顧客体験向上に取り組む企業が増える一方、企業がそれを実現するには、データを蓄積し、統合し、分析し、顧客の状態を理解し、それらに基づいてメールやウェブサイト、スマートフォンアプリ上で顧客とコミュニケーションする、あるいはメールやウェブサイト、スマートフォンアプリをそれぞれの顧客に合わせてパーソナライズ(注5)する仕組みや社内体制を構築する必要があり、この取り組みは企業にとって複雑で難易度の高いものとなっているのが現状です。

 

 事業者は「KARTE」を活用することにより、様々なデータを、ユーザー単位で整理・解析し、オンラインの顧客を、PV(注6)やUU(注7)といった塊の「数字」として認識するだけではなく、一人ひとりの「人」として認識・理解しやすくなると当社グループは考えております。その上で、事業者は、ウェブサイト、スマートフォンアプリを顧客や顧客セグメント(注8)に合わせてパーソナライズしたり、メールやLINE、チャットを通じてコミュニケーションしたり、また、それらのコミュニケーションやパーソナライズ結果の検証を行うことなどができます。

 

 当社グループは、データによる顧客理解からパーソナライズした多様なコミュニケーション施策までを、一気通貫で行うことのできるプラットフォームを提供し、「KARTE」を導入するすべての事業者と共に、データを通じた生活者の顧客体験の向上を実現してまいります。

 

(注1)世の中一般の不特定多数の人々を「生活者」、当社グループの直接の取引先である法人等を「事業者」又は「企業」、事業者が商品・サービスを提供する相手を「顧客」又は「ユーザー」と表記しております。

(注2)Customer Experience(カスタマーエクスペリエンス)の略語であり、一般的に「顧客体験」と訳されますが、顧客がよいと感じられる体験、つまり「顧客が体験して得られる価値」までも含めて定義しております。

(注3)クラウドコンピューティングの略語であり、ソフトウェア等のシステムをインターネットを経由してサービス提供することを前提とした仕組みの総称であります。

(注4)Digital Transformationの略語であり、新しいデジタル技術を活用し、企業におけるこれまでの組織やシステム、ビジネスモデル等を、より付加価値の高いものへと変貌させ、利益や生産性の向上を図ることをいいます。

(注5)ウェブサイトやスマートフォンアプリ、メールやLINE、チャットなどを顧客ごとに改変することをいいます。

(注6)Page View(ページビュー)の略語であり、ウェブサイト内の特定のページが開かれた回数を表し、ウェブサイトがどのくらい閲覧されているかを測るための指標の一つです。

(注7)Unique User(ユニークユーザー)の略語であり、特定の集計期間内にウェブサイト又はスマートフォンアプリに訪問したユーザーの数を表す数値です。

(注8)一定の条件に基づき抽出された顧客のまとまりを表す言葉です。

 

(2)サービス概要

 当社グループはCX(顧客体験)プラットフォーム「KARTE」の開発を行い事業者に対して提供しております。「KARTE」は、事業者が運営するウェブサイトやスマートフォンアプリに組み込むことにより、事業者が「KARTE」上でそれらのウェブサイトやスマートフォンアプリを訪れるユーザーのウェブサイトやスマートフォンアプリでの行動のデータを収集・解析し、ユーザー単位でデータを整理・可視化し、それらに基づいてウェブサイトやスマートフォンアプリ、メールやLINE、チャットでのコミュニケーションをユーザー又はユーザーのセグメントそれぞれにパーソナライズするための、クラウド方式で提供されるSaaS(Software as a Service)(注9)です。

 

(注9)サービス・プロバイダーがネットワーク経由でソフトウェアを提供し、事業者側はコンピューターにソフトウェアをインストールするのではなく、ネットワーク経由でソフトウェアを利用する形態のサービスを指します。

 

(3)当社グループとして考える、「KARTE」が必要とされる理由

1.企業におけるデジタル人材の枯渇

 「KARTE」を導入、活用することで、社内エンジニアや外注先に仕事を依頼せずに、ウェブサイトやスマートフォンアプリにおけるユーザー分析や多様なマーケティング施策及び、ユーザビリティの改善を実施することが可能です。エンジニアや外注による開発を経ずに、実行や検証のサイクルを素早く回すことによるウェブサイトやスマートフォンアプリの差別化などを目的として、「KARTE」を活用する企業が増えています。

 

2.統合された顧客体験の提供

 店舗に加えてウェブサイトやスマートフォンアプリ、メールやLINEなど、顧客接点が増えるに従い、企業はメール配信ツールや分析ツールなど様々なサービスを導入した結果、顧客に関わるデータが企業内で分散・サイロ化し、顧客体験を分断してしまう弊害が生まれています。「KARTE」では、店舗などオフラインのデータを含む多種多様なデータの収集・蓄積からパーソナライズした施策の実施までを一気通貫して行うことが可能なので、より良い顧客体験に繋がるコミュニケーションが実現します。

 

3.幅広い部署・部門で利用が可能

 デジタルマーケティング部やCX戦略部等はもちろんのこと、カスタマーサポートや新規事業開発など、企業内の幅広い部門で「KARTE」を活用することが可能です。活用のノウハウや成功事例を社内外で発信・共有する場も多く、「KARTE」を媒介とした社員同士や企業間の繋がりが生まれています。

 

4.事業シナジーの創出

 多様な事業、サービスを展開する企業が「KARTE」を導入することで、グループ企業共通の顧客及びマーケティング基盤を構築することが可能です。グループ全体の膨大な顧客接点を統合して顧客の解像度を上げ、新たなニーズを発見して新規事業を生み出すといった、中長期の経営計画やDX(デジタル・トランスフォーメーション)戦略の一環として、「KARTE」が採用されています。

 

5.「KARTE」が企業の環境変化に寄り添いアップデートし続けるSaaSであること

 当社グループは「KARTE」の核となるリアルタイムのデータ解析基盤はもちろんのこと、大部分の開発を自社のエンジニアが行っており、毎日のようにサービスが改善されたり、新機能が追加されています。「KARTE」を利用する企業は、オプションとして提供される以外の機能はすべて月額料金の中で利用することができ、高い技術力を用いたサービスの進化を享受し続けることが可能です。

 

6.「人」の良さを活かすというプロダクトコンセプトへの共感

 人は数字よりも人を直接見ることで、何かを考えたり、新しい発想をすることに長けていると当社グループでは考えており、事業に携わる人自身に備わる発想や創造力を発揮できる環境を作ることこそが、企業の競争力の源泉になると確信し、「KARTE」を開発しています。デジタル化がもたらす効率化や定量化、自動化といった技術の恩恵は取り入れつつも目的とせず、人の能力を拡張することを主眼におき、人が介在することの価値を高めることを目指した「KARTE」のプロダクトコンセプトが、多くの企業に受け入れられています。

 

 また、当社グループサービスの料金体系は、以下のとおりです。

 「KARTE(for Web)」(注10)、「KARTE for App」及びその他のオプションのサービス契約期間は原則単年(12ヶ月)契約であり、料金体系としては、毎月一定のプロダクト利用料をいただく月額課金型(サブスクリプションモデル)を採用しております。「KARTE(for Web)」及び「KARTE for App」は原則として事業者のサービス(ウェブサイト等)のMAU数(注11)に応じて料金が決定されます。「KARTE Datahub」については「KARTE(for Web)」及び「KARTE for App」のオプション商品の位置付けとなり、事業者のサービス(ウェブサイト等)のMAU数及びレコード総数(注12)に応じて料金が決定されます。

 

(注10)SaaS事業分野のサービスの総称である「KARTE」と同名称のため、ウェブサイト向けのサービスについては、わかりやすくするために(for web)を付記しております。

 

(注11)Monthly Active Users(マンスリーアクティブユーザーズ)の略語であります。ウェブサイトやネットサービス、スマートフォンアプリなどで、ある一ヶ月の間に一回でも利用や活動のあった利用者の数の合計を指します。

(注12)データファイルの行数の総計を指します。

 

 当社グループは、SaaS(Software as a Service)事業の単一セグメントであり、セグメント情報を記載していないため、事業分野別に記載しております。当社グループの事業分野は①SaaS事業、②その他周辺事業となり、SaaS事業分野のサービスは、a.KARTE(for Web)、b.KARTE for App、c.その他のオプションで構成されます。

 

(4)当社グループの事業分野別の内容

①SaaS事業

a.KARTE(for Web)

 「KARTE(for Web)」は、ウェブサイト向けに提供している「KARTE」であります。主な特徴は以下のとおりです。

ア.顧客一人ひとりを可視化

 ウェブサイト等に来訪する顧客の行動データを顧客ごとに蓄積します。一人ひとりのウェブサイト等における顧客行動を把握することにより、事業者が顧客の状態やニーズを直感的に理解し、より良い体験を得られるような様々な施策を実行・検証することが可能になります。

イ.リアルタイム解析基盤

 過去のデータではなく、「会員登録の途中で迷っている」「特定の商品で長時間悩んでいる」など、ウェブサイトに来訪する顧客の「今」を解析することが可能であり、顧客の購入意向の高まりなどを見逃すことなく、適切にコミュニケーションすることができます。

ウ.ワンストップで施策実行

 顧客分析やメール配信、ウェブチャットやSMS(注13)など様々なマーケティングツールがありますが、「KARTE」は「顧客分析」と「施策制作・配信・自動化」を同サービス上でまとめて実行することができます。ツールやデータを社内で分散・分断させることなく、一元化することが可能です。さらに、PDCAを通じた分析や施策アクションは、ナレッジとしてKARTEに蓄積していきます。また、顧客分析、企画、デザイナーへの依頼、エンジニアへの依頼など、複数部署に依頼をして、数週間要していたようなサイト上のマーケティング施策の実行が「KARTE」担当者1名でも可能になるので、デジタル人材の不足に悩む企業にも活用されています。

 具体的には、行動によるセグメンテーションから、ユーザーをリアルタイムに可視化することで、施策制作・配信を行い、データを収集するというPDCAを通じたナレッジの蓄積を行うことができます。

 

(注13)Short Message Service(ショートメッセージサービス)の略語であります。一般的に、携帯電話番号だけで手軽にメッセージが送られるサービスのことを指します。

 

b.KARTE for App

 「KARTE(for Web)」とほぼ同じ機能をスマートフォンアプリ上で実現するサービスであり、iOS、Androidのスマートフォンアプリ向けのSDK(注14)であります。

 「KARTE for App」を導入することで、事業者はスマートフォンアプリを利用する顧客の行動をリアルタイムに解析し、「アプリインストール直後のユーザー」や「ロイヤルカスタマー(注15)」など、個々の顧客を柔軟な条件を元にグループ化してプッシュ通知やアプリ内メッセージを配信できるようになります。

 また、現代の消費者行動として同一サービスのウェブサイトとスマートフォンアプリを行き来しながら情報取得や購買行動を行うことが一般的になりつつあります。なお、「KARTE for App」とあわせて「KARTE(for Web)」を導入している事業者は、共通の「KARTE」管理画面からウェブサイトとスマートフォンアプリ双方を使う顧客の行動を一覧で可視化・解析することも可能であります。さらに、メールやSMS、ウェブチャット、LINEなど、様々な顧客接点を統合したコミュニケーションを作り、届けることが可能になります。

 

(注14)Software Development Kit(ソフトウェア開発キット)の略語であります。特定のソフトウェアを開発するために必要となるプログラムやツール等をひとまとめにしたパッケージのことを指します。

(注15)ある商品又はサービスに対しての忠誠心が高い顧客を指します。

 

c.その他のオプション

 「KARTE(for Web)」及び「KARTE for App」に付随して利用いただくオプションであります。主なオプションは、「KARTE Datahub」であります。

 「KARTE Datahub」は様々なデータを用いて事業者が顧客理解をさらに深め、より良い体験を顧客に提供することの実現を目指しております。具体的には、事業者は「KARTE(for Web)」及び「KARTE for App」で蓄積した顧客の体験データを自社の顧客データベースなどと統合・分析したり、外部CRM(注16)ツールへ連携して、チャネルを横断したマーケティング活動全体での顧客体験の設計を行うことが可能となります。上記(3)2.において記載した顧客に関わるデータが企業内で分散・サイロ化し、顧客体験を分断してしまう弊害に悩む事業者の課題を解決することにも繋がると考えております。

 システムの統合やデータ環境の構築、ツール導入・活用のコンサルティングを行うパートナー企業が「KARTE Datahub」を扱うことで「KARTE(for Web)」や「KARTE for App」と合わせて「KARTE」をパートナー企業が持つソリューション全体像の中心部分として活用する可能性が広がるものと認識しております。

 

 「KARTE」を利用しているウェブサイト及びスマートフォンアプリにおける業界別割合(注17)と導入企業例は下図のとおりです。サービス開始当初より導入されているファッション、美容・健康などの各種EC事業者にとどまらず、金融、人材サービス、不動産、メディア・ポータルウェブサイトなどの運営事業者にまで導入が広がっており、特定の業界を問わない幅広い事業者に利用されています。

(注16)Customer Relationship Management(カスタマーリレーションシップマネジメント)の略語であり、一般的に「顧客関係管理」の意とされます。顧客の情報を一元管理することで、顧客と密接でより良い関係を構築し、顧客の満足度を上げるための活動を指します。

(注17)2022年9月末時点における、各業界の導入ウェブサイト及びスマートフォンアプリ数の合計をすべての導入ウェブサイト及びスマートフォンアプリ数の合計で除して算出しております。

 

2015年3月に正式リリースして以来、SaaS事業における各サービスは継続的に成長し、2022年9月期第4四半期会計期間におけるARR(注18)は、6,638,342千円、サブスクリプション売上高(注19)は、1,641,650千円に達しており、サブスクリプション売上高比率(注20)は87.5%となっております。また、顧客社数(注21)も成長を続けており、2022年9月期第4四半期会計期間末では725社となっております。なお、各指標の過去推移は下表のとおりであります。

 

各指標の推移

 

2020年9月期

第1四半期

2020年9月期

第2四半期

2020年9月期

第3四半期

2020年9月期

第4四半期

ARR(千円)

3,480,724

3,714,011

4,091,264

4,390,499

サブスクリプション売上高(千円)

840,190

910,077

994,426

1,074,937

サブスクリプション売上高比率(%)

94.9

95.2

94.6

96.3

顧客社数(社)

412

436

453

474

 

 

 

2021年9月期

第1四半期

2021年9月期

第2四半期

2021年9月期

第3四半期

2021年9月期

第4四半期

ARR(千円)

4,773,065

5,169,000

5,426,679

5,807,400

サブスクリプション売上高(千円)

1,163,458

1,256,104

1,338,882

1,432,740

サブスクリプション売上高比率(%)

96.2

95.0

95.5

94.9

顧客社数(社)

500

502

517

538

 

 

2022年9月期

第1四半期

2022年9月期

第2四半期

2022年9月期

第3四半期

2022年9月期

第4四半期

ARR(千円)

6,377,440

6,637,596

6,463,285

6,638,342

サブスクリプション売上高(千円)

1,578,629

1,627,292

1,625,654

1,641,650

サブスクリプション売上高比率(%)

89.7

87.7

90.2

87.5

顧客社数(社)

686

699

691

725

 

(注18)Annual Recurring Revenue(アニュアルリカーリングレベニュー)の略語であり、各期末の月次サブスクリプション売上高を12倍することにより算出しております。既存の契約が更新のタイミングで全て更新される前提で、既存の契約のみから、期末月の翌月からの12ヶ月で得られると想定される売上高を表す指標です。

(注19)売上高のうち、経常的に得られる「KARTE」の利用料の合計額を指します。

(注20)売上高に占める、サブスクリプション売上高の割合を指します。

(注21)各期末時点のプロダクト導入顧客社数の合計を指します。

 

②その他周辺事業

 当社グループ事業で重要視しているCX(顧客体験)という考え方をより広く伝え、世の中の共感を増やしていく目的から「XD(クロスディー)」というメディア運営を通じてインターネット上で情報の提供をしております。

 「XD」はCXをテーマに、様々なサービスと消費者の間に生まれる「体験(Experience)」にフォーカスしたビジネスメディアであり、「世の中のあらゆる体験を魅力的に」をコンセプトに、企業が消費者に提供する体験をよりよくするためのヒントとなる情報を、様々な観点からお届けしており、CX(顧客体験)の考え方を広めることに寄与していると考えております。また、オフラインの大規模イベント「CX DIVE」を開催し、CXを考え、広げていくコミュニティとしての活動を行っております。

 

 

[事業系統図]

当社グループの事業を事業系統図によって示すと以下のとおりとなります。

※画像は省略されています

プレイドの平均年収は976万円

プレイドの平均年収は976万円です。 去年の全国平均年収430万円より127.1%高いです。 過去のデータを見ると887万円(最低)から976万円(最高)の範囲で推移しています。 この平均収入は賞与を含んだ金額です(一部例外を除く)。
生涯収入の全国平均である約1.9億円に対し、プレイドの生涯収入はおよそ3.61億円と推定されます。
平均年収
2019 887万円
2020 950万円
2021 976万円

プレイドの平均年収



平均年収と社数のヒストグラム上ではプレイドは赤色の箇所に位置しています。 年収ランキングではプレイドは169位(全4687社)で、年収偏差値は76.4でした。
プレイドの年収ヒストグラム

プレイドの年齢別年収

プレイドの20代の想定平均年収は723万円、30代の想定平均年収は986万円でした。 プレイドの初任給はおよそ47万円と推定されます。
年齢 想定平均年収 月額給与
20-24歳 606万円 47万円
25-29歳 840万円 65万円
30-34歳 954万円 73万円
35-39歳 1017万円 78万円
40-44歳 1081万円 83万円
45-49歳 1140万円 88万円
50-54歳 1201万円 92万円
55-59歳 1181万円 91万円
60-64歳 945万円 73万円
プレイドの年齢別平均年収
※国税庁の民間給与実態統計調査を元にした推測値です


プレイドの賞与・ボーナス

プレイドの年間賞与額は130万円程度と推定されます。 なお、プレイド社は有価証券報告書に賞与引当金の記載が無いため、 類似企業や年収マスターが保持しているデータから推測した値となります。
平均賞与額
2019 118万円
2020 127万円
2021 130万円


プレイドの業種・地域

プレイドの本社所在地は東京都です。東京都を含む関東地方内での年収ヒストグラムがこちらです。 関東地方内での年収ランキングは135位(全2845社)でした。
プレイドの年収ヒストグラム(関東地方内)
プレイドは、業種カテゴリとしては ソフトウェア業に属します。 ソフトウェア業内での年収ランキングは 6位(全265社) でした。

ソフトウェア業内での年収ランキング
プレイドの年収ヒストグラム(ソフトウェア業内)
※有価証券報告書を開示している企業のみが対象のため、図中の企業数と実際の企業数とは異なります。

プレイドの従業員数は267人

プレイドの従業員数は267人でした。
従業員数
2019 190人
2020 217人
2021 267人
プレイドの従業員数

プレイドの売上、純利益

プレイドの最新の売上高は65.5億円(売上ランキング3087位)でした。 従業員一人当たりの売上高は2454万円(一人当たり売上ランキング3675位)です。
プレイドの売上高
プレイドの最新の純利益は-5.23億円(純利益ランキング4317位)でした。 従業員一人当たりの純利益は約-196万円(一人当たり純利益ランキング4186位)です。
プレイドの純利益

【広告】プレイドに転職するには?

プレイドに転職したり、年収アップを考えるなら、まず転職サイトへの登録が第一です。 転職サイトではエージェントに相談することはもちろん、適正年収のシミュレーションができるので、まずは転職サイトに登録することをおすすめします。

転職サイトはサイトごとに特色があり、2〜3サイトを登録してそれぞれの良い部分を利用するのが賢い利用方法です。年収マスターイチオシのサイトを紹介します。

JACリクルートメント

JACリクルートメント」はハイクラスな転職案件を多数持っており、市場価値の高い応募者におすすめのサイトです。 内資系の高額案件はもちろん、JACリクルートメントはイギリスやシンガポールでも展開しており、そのつながりを活かした外資系案件も多数あります。


他の転職サイトでは一気に大量の案件を提示されることがありどれを選べばわからないということが起こりますが、JACリクルートメントではそのようなことはありません。 ひとりの応募者につき複数のエージェントが担当し、選りすぐりの案件を紹介してくれるためマッチ度が高い仕事に出会えます。


ハイクラス案件をメインで扱うJACリクルートメントのみでしか得られない案件情報も多数あります。 上昇志向があり、現在のポジションからステップアップしてよりハイキャリアを目指す方にはイチオシのサイトです。


ランスタッド

ランスタッド」は敏腕コンサルタントが専任で案件紹介をしてくれる転職サイトです。 ランスタッドのエージェントは評判が良く、最近人気が大きく伸びてきてきています。 よくある転職サイトはエージェントが十分なヒアリングも無くノルマ達成のためにたくさんの案件を紹介してきますが、 ランスタッドはそのようなことはありません。


ランスタッドは少数精鋭のコンサルタントで運営されており、現状のスキルや今後構築したいキャリアなどを入念にヒアリングした上で案件紹介をしてくれます。 特に20代後半から30代の転職に力を入れており、応募者にマッチした案件を紹介してくれます。


そのため案件の質も高く、JACリクルートメントと同様に高年収案件に強い印象です。800万円や1200万円を超える案件も多数あり、 ハイキャリアを目指す方には心強いパートナーです。ランスタッドのみでしか公開されてない案件もかなり多いので、 一度無料登録して相談してみることをオススメします。


参考書籍

プレイドの歴史

プレイドの歴史について年表形式でご紹介します。
2011年10月 東京都渋谷区に、ECに関するコンサルティングやアプリ開発を主な事業目的として当社設立
2013年11月 EC特化型メディア「Shopping Tribe」のサービスを開始
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズからグロース市場に移行

プレイドの子会社

プレイドの子会社や、資本関係等の関連企業はこちらです。
名称 事業内容
(連結子会社) 株式会社エモーションテック CX(顧客体験)マネジメントクラウド「EmotionTech CX」、EX(従業員体験)マネジメントクラウド「EmotionTech EX」の開発・運営
株式会社RightTouch カスタマーサポート「KARTE RightSupport」の開発・運営

プレイドの類似企業

プレイドを見ている人は他にこのような企業を見ています。
企業名 平均年収 従業員数
ニューテック 709万円 53人
ディー・ディー・エス 670万円 59人
アイレックス 393万円 378人
ATグループ 828万円 56人
アクモス 502万円 269人
前澤工業 617万円 723人
ミロク 500万円 16人
昭和HD 958万円 2人
池上通信機 596万円 683人
シーシーエス 594万円 240人

プレイドと平均年収が近い企業

企業名 平均年収
フリー 716万円
RPAHD 1188万円
FinatextHD 722万円
FRONTEO 899万円
ブレインパッド 748万円
ACCESS 719万円
メルカリ 968万円
昭和HD 958万円
エックスネット 812万円
フューチャー 734万円

プレイドと売上高が近い企業

企業名 売上高
ケーユーHD 66.2億円
佐賀共栄銀行 62.6億円
一休 66.2億円
くろがね工作所 68.8億円
プラッツ 63.1億円
島根銀行 62.0億円
朝日放送グループHD 65.8億円
みらいワークス 63.5億円
タカチホ 67.6億円
サムコ 64.0億円