太洋基礎工業の平均年収
太洋基礎工業とは
| 企業名 | 太洋基礎工業 |
|---|---|
| 本社所在地 | 名古屋市中川区柳森町107番地 |
| 売上高 | 147億円 |
| 社員数 | 221人 |
| 平均年収 | 583万円 |
| 推定初任給 | 25万円 |
| 年収偏差値 | 55.7 |
| 平均年齢 | 45.1歳 |
| 平均勤続年数 | 12.4年 |
有価証券報告書によると太洋基礎工業の事業内容は次の通りです。
当社は特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業及び再生可能エネルギー等事業の６分野での事業活動を展開しております。
当社の事業に係わる位置付け及び事業内容は次のとおりであります。
なお、当社が行っている事業内容とセグメントにおける事業区分は同一です。
また、当事業年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
(1) 特殊土木工事等事業
特殊土木工事等事業は、主に公共事業の元請・下請工事で地盤改良工事、推進工事、地中連続壁工事、地中障害物撤去工事、液状化対策工事、などの様々な工法による地盤改良工事や、法面補強工事を行っております。
(2) 住宅関連工事事業
住宅関連工事事業は、住宅基礎補強工事や構造物修復工事を行っております。
(3) 環境関連工事事業
環境関連工事事業は、太陽光発電設備築造工事や風力発電工事、地中熱を利用したエネルギー事業、土壌浄化環境事業を行っております。
(4) 建築事業
建築事業は、建物建築からリフォーム業などを行っております。
(5) 機械製造販売等事業
機械製造販売等事業は、建設機械の製造販売等に係る事業を行っております。
(6) 再生可能エネルギー等事業
再生可能エネルギー等事業は、太陽光発電売電収入、その他再生可能エネルギー等収入に係る事業を行っております。
太洋基礎工業の平均年収は583万円
生涯収入の全国平均である約1.9億円に対し、太洋基礎工業の生涯収入はおよそ2.16億円と推定されます。
| 年 | 平均年収 |
|---|---|
| 2013 | 508万円 |
| 2014 | 512万円 |
| 2015 | 514万円 |
| 2016 | 519万円 |
| 2017 | 517万円 |
| 2018 | 555万円 |
| 2019 | 568万円 |
| 2020 | 572万円 |
| 2021 | 577万円 |
| 2022 | 583万円 |
平均年収と社数のヒストグラム上では太洋基礎工業は赤色の箇所に位置しています。 年収ランキングでは太洋基礎工業は2634位(全4687社)で、年収偏差値は55.7でした。
太洋基礎工業の年齢別年収
| 年齢 | 想定平均年収 | 月額給与 |
|---|---|---|
| 20-24歳 | 321万円 | 25万円 |
| 25-29歳 | 487万円 | 37万円 |
| 30-34歳 | 567万円 | 44万円 |
| 35-39歳 | 612万円 | 47万円 |
| 40-44歳 | 657万円 | 51万円 |
| 45-49歳 | 699万円 | 54万円 |
| 50-54歳 | 742万円 | 57万円 |
| 55-59歳 | 728万円 | 56万円 |
| 60-64歳 | 561万円 | 43万円 |
太洋基礎工業の賞与・ボーナス
| 年 | 平均賞与額 |
|---|---|
| 2013 | 18万円 |
| 2014 | 17万円 |
| 2015 | 17万円 |
| 2016 | 17万円 |
| 2017 | 18万円 |
| 2018 | 18万円 |
| 2019 | 18万円 |
| 2020 | 18万円 |
| 2021 | 20万円 |
| 2022 | 21万円 |
太洋基礎工業の業種・地域
太洋基礎工業の従業員数は221人
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2013 | 187人 |
| 2014 | 186人 |
| 2015 | 191人 |
| 2016 | 192人 |
| 2017 | 196人 |
| 2018 | 208人 |
| 2019 | 221人 |
| 2020 | 228人 |
| 2021 | 227人 |
| 2022 | 221人 |
太洋基礎工業の売上、純利益
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参考書籍
太洋基礎工業の歴史
| 1967年5月 | 土木請負業目的として、太洋基礎工業株式会社を名古屋市中村区烏森町1丁目98番地に資本金2,000千円で設立 |
| 1968年4月 | 神守工場(愛知県津島市)を新設 |
| 1973年8月 | 浜松営業所(静岡県浜松市)を新設(1990年2月静岡営業所へ吸収により廃止) |
| 1973年8月 | 津営業所(三重県津市)を新設(1977年11月廃止) |
| 1986年9月 | 横浜営業所(神奈川県横浜市)を新設 |
| 1990年2月 | 静岡営業所(静岡県静岡市)を新設 |
| 1990年4月 | 大阪営業所(大阪府高槻市)を新設 |
| 1990年6月 | 新潟営業所(新潟県新潟市)を新設 |
| 1993年2月 | 長野営業所(長野県長野市)を新設 |
| 1994年11月 | 東京支店(東京都千代田区)並びに東京営業所(東京都千代田区)を新設 |
| 1998年4月 | 本社に名古屋支店を新設、東京、長野、静岡、大阪の各営業所を支店に改称 |
| 1998年5月 | 三重営業所(三重県津市)を新設 |
| 2001年7月 | 福井営業所(福井県福井市)を新設 |
| 2004年4月 | 埼玉営業所(埼玉県さいたま市)を新設 |
| 2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2007年8月 | 岐阜営業所(岐阜県可児市)、津島営業所(愛知県津島市)を新設 |
| 2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(ＪＡＳＤＡＱ市場)に株式を上場 |
| 2010年5月 | 山陽営業所(兵庫県神戸市)を新設 |
| 2010年10月 | 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場 |
| 2011年4月 | 福岡営業所(福岡県福岡市)を新設 |
| 2012年2月 | 金沢営業所(石川県金沢市)、四国営業所(香川県高松市)を新設 |
| 2012年8月 | 東北営業所(宮城県仙台市)を新設 |
| 2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場 |
| 2017年9月 | 広島営業所(広島県広島市)を新設 |
| 2021年2月 | 千葉出張所を移転(千葉県山武郡芝山町)し関東機材センターを新設株式会社トラスト建設と業務提携 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場へ上場市場を移行 |
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