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オンコリスバイオファーマの平均年収

2024年02月22日 09:18

オンコリスバイオファーマとは

オンコリスバイオファーマとは、医療・製薬業を営む東京都の上場企業です。
企業名 オンコリスバイオファーマ
本社所在地 港区虎ノ門4−1−28虎ノ門タワーズオフィス10階
売上高 9.76億円
社員数 33人
平均年収 791万円
推定初任給 35万円
年収偏差値 66.7
平均年齢 42.8歳
平均勤続年数 4.8年

有価証券報告書によるとオンコリスバイオファーマの事業内容は次の通りです。

当社は創薬バイオベンチャー企業として研究開発先行型の事業を展開しており、独自性の高いウイルス遺伝子改変がん治療薬、重症感染症治療薬及びがん検査薬などの開発と事業化を推進しています。

特に、がんのウイルス療法テロメライシン、次世代テロメライシンOBP-702、がんの早期発見・再発予測を行うテロメスキャンを揃え、がんの発見から治療までを網羅する「がん領域」と、コロナウイルス感染症治療薬OBP-2011を中心とした「重症感染症領域」でパイプラインを構築し、さらにこれまでHIV感染症治療薬として開発してきたOBP-601を神経難病治療薬として開発しており、「ウイルス創薬企業」として成長を目指しています。今後は、各パイプラインの製薬企業へのライセンス活動を推進して商業化を早め、さらに新規パイプラインの創製にも取り組んでゆく方針です。

 

これまで当社は、パイプラインの開発を一定段階まで進め、その後の開発や販売は製薬企業へライセンスを許諾し、その対価として契約一時金やマイルストーン、ロイヤリティ収入などを得るというライセンス型事業モデルを展開していました。しかし、今後は上記のライセンス型事業モデルに加えて、一部のパイプラインに関しては、自社で製造販売承認を得る製薬会社型事業モデルの展開も検討し、「ライセンス型事業モデルと製薬会社型事業モデルのハイブリッド」で事業を展開してゆく方針です。

 

「オンコリスなしでは医療現場が、ひいては患者様が困る」そういう存在感ある創薬を展開することを基本方針とし、いち早く医療現場の課題解決に貢献してゆきたいと考えています。

なお、当社は、創薬開発プランを創出し、その製造、前臨床試験及び臨床試験をアウトソーシングするファブレス経営による医薬品開発を行い、開発期間の効率化・開発経費の最適化を図っています。当社の事業系統図は以下のとおりです。

 

[事業系統図]


 

注:上記のライセンス型事業モデルに加えて、一部のパイプラインに関しては、自社で製造販売承認を得る製薬会社型事業モデルの展開も行っていきます。

 

 

(1) 主要なパイプライン

当社は、ウイルス遺伝子改変技術を活用した新規がん治療薬、新規がん検査薬、さらに感染症領域の新たな治療薬の開発を行い、がんや重症感染症領域の医療ニーズ充足に貢献することを目指しています。

特にがん領域では、がんのウイルス療法テロメライシンの開発を進めるとともに、がんの超早期発見又は予後検査を行う新しい検査薬のテロメスキャンを揃えることで、がんの早期発見・初期のがん局所治療・予後検査・転移がん治療を網羅するパイプラインを構築しています。

 

①  がんのウイルス療法テロメライシン(OBP-301)

テロメライシンは、5型のアデノウイルス[*1]を遺伝子改変した腫瘍溶解ウイルスです。5型のアデノウイルスは風邪の症状を引き起こすもので、自然界にも存在します。テロメライシンは、細胞の寿命を決定づけるテロメラーゼの活性が高いがん細胞で特異的に増殖することによって、がん細胞を破壊します。一方、がん細胞と比較してテロメラーゼ活性が低い正常な細胞の中では、増殖能力が極めて低いため、臨床的な安全性を保つことが期待されています。

また、用法としては局所療法が中心となるため、体の負担も少なく、放射線治療や免疫チェックポイント阻害剤などとの併用により、さらに強力な抗腫瘍活性が導き出せることも明らかになっています。さらに局所注射した部位以外でのがんの縮小効果が示唆されており、がん免疫療法等との併用効果が期待されています。これまで嘔吐・脱毛・造血器障害などの重篤な副作用は報告されていないことから患者様のQOL(Quality of Life)の向上が期待されます。

 


a) 対象疾患

食道がんなどの固形がんを対象にします。

b) 技術導入の概況

テロメライシンは、2006年10月に日本国内の特許(特許第3867968号)を、2012年4月に米国での特許(米国特許第8163892号)を取得したのをはじめ、欧州14か国を含む世界24か国での特許取得が完了しています。日本の特許は、当社と関西ティー・エル・オー株式会社の共有、海外指定国における特許及び特許出願は当社単独で保有しています。

(特許取得済みの国)

日本・米国・欧州(14か国)・南アフリカ・シンガポール・ニュージーランド・オーストラリア・中国・香港・韓国・カナダ

c) アライアンスの状況

2008年3月にMedigen Biotechnology Corp.(台湾)と戦略的アライアンス契約を締結しました。また、2019年4月に中外製薬と日本・台湾における開発・製造・販売に関する再許諾権付き独占的ライセンス及び日本・台湾・中国・香港・マカオを除く全世界における開発・製造・販売に関する独占的オプション契約を締結しましたが、2021年12月に同ライセンスの解消契約を締結しました。

なお、2016年11月に江蘇恒瑞医薬股份有限公司(中国 以下「ハンルイ社」)と中国・香港・マカオでの研究・開発・製造・販売権に関するライセンス契約を締結しましたが、2020年6月に契約を合意解消しました。

d) 研究開発の概況

活動の詳細に関しては、「第2 事業の状況 5.研究開発活動」をご確認ください。

なお、食道がんへの開発に対して、2019年4月に日本国内において厚生労働省より先駆け審査指定制度の対象品目に指定されております。また、2020年6月に米国においてオーファンドラッグ(希少疾患治療薬)の指定を食品医薬品局(FDA:Food and Drug Administration)から受けております。

e) 製造体制

当社は本剤を自社製造しておらず、他の製造会社に委託して製造しております。

f) 販売体制

大手製薬企業等とライセンス契約又は販売提携契約を締結し、契約先が販売する予定です。

 

<テロメライシンの構造>

 テロメライシンは、ヒトテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)遺伝子プロモーターをアデノウイルス5型遺伝子のE1領域[*2]に組み込み、さらに同領域にIRES配列[*3]を導入することによってがん細胞内での複製効率を高めたがん細胞で特異的に増殖する腫瘍溶解ウイルスです。
テロメライシンのDNA構造は以下のとおりです。

 


 

② 核酸系逆転写酵素阻害剤OBP-601(censavudine)

OBP-601(censavudine)は、神経変性疾患への応用が新たに期待される核酸系逆転写酵素阻害剤(NRTI)です。レトロトランスポゾン[*4]というヒトの遺伝子がRNAからDNAに逆転写されて、DNAの様々な場所に入り込んでしまうことで神経組織の炎症反応が起こり、その結果、筋萎縮性側索硬化症(以下「ALS」)などの神経変性疾患を引き起こされることが近年明らかになりました。OBP-601は、このRNAからDNAへの逆転写を司る酵素を抑制する作用を有しており、これまでにない新しい作用機序をもった神経変性疾患の治療薬になることが期待されています。

 

a) 対象疾患

PSP(進行性核上性麻痺)、C9-ALS(筋萎縮性側索硬化症)、FTD(前頭側頭型認知症)などの神経変性疾患を対象にします。

b) 技術導入の概況

当社は、OBP-601(censavudine)の特許を出願・保有するYale大学(米国)と独占的ライセンス導入契約を2006年6月に締結しています。また、神経変性疾患治療薬の開発を目的に設立されたTransposon社と、2020年6月に全世界における再許諾権付き独占的ライセンス導出契約を締結しました。今後の開発は、Transposon社が全額費用負担し、欧米を中心に実施します。

c) 研究開発の概況

活動の詳細に関しては、「第2 事業の状況 5.研究開発活動」をご確認ください。

d) 製造体制

当社は本剤を自社製造しておらず、製造はライセンス導出先のTransposon社が行います。

e) 販売体制

Transposon社が第三者である大手製薬企業等へOBP-601のライセンスを再許諾した場合、ライセンス再許諾先が販売を行います。

 

<OBP-601(censavudine)の作用メカニズム>


 

③ 新型コロナウイルス感染症治療薬OBP-2011

OBP-2011は、新型コロナウイルス感染症の原因ウイルスであるSARS-CoV-2を強く阻害する新規メカニズムを持った治療薬として開発を行っています。これまでに行われた前臨床試験の結果から、経口投与が可能であることが確認され、探索的毒性試験や探索的遺伝毒性試験においても問題となるような検査の異常は認められていません。また、アルファ株・ベータ株・ガンマ株・デルタ株・オミクロン株などの変異型コロナウイルス株に対しても、野生型と同等の活性を示すことが細胞培養系の実験で確認されています。今後は、開発優先順位を引き下げ、メカニズム解明を進めます。

 

a) 対象疾患

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)及び他のウイルスを対象に効果を探っています。

b) 技術導入の概況

当社は、2020年6月に鹿児島大学と抗SARS-CoV-2薬の特許譲受に関する契約を締結しました。

c) 研究開発の概況

活動の詳細に関しては、「第2 事業の状況 5.研究開発活動」をご確認ください。

d) 製造体制

当社は、本剤を自社製造しておらず、他の製造会社に委託して製造する予定です。

e) 販売体制

大手製薬企業等へライセンスを導出し、導出先が販売を行う予定です。

 

④  次世代テロメライシンOBP-702

 OBP-702は、テロメライシンに強力ながん抑制遺伝子p53を搭載した次世代テロメライシンです。p53遺伝子[*5]の欠失又は変異によって細胞ががん化する割合は、がん全体の30~40%になると報告されています。OBP-702はがん細胞に投与されると、ウイルス自体ががん細胞のテロメラーゼ活性を介して増殖し、がん細胞を破壊するのに加え、同時にp53蛋白をがん細胞の中で生成させることにより、さらに強力にがん細胞をアポトーシスさせる機能を有しています。これまでの非臨床試験の結果では、テロメライシンと比較し、抗がん活性が約10倍~30倍高いことが示唆され、免疫チェックポイント阻害剤との併用効果が示されています。今後、既存の治療法に抵抗を示すがんや、テロメライシンで効果が得られにくかったがん種等、アンメット・メディカル・ニーズを充足させる治療薬を目指して開発してゆきます。

 

a) 対象疾患

膵臓がんなどの各種固形がんを対象にします。

b) 技術導入の概況

当社は、2015年に次世代テロメライシンOBP-702をパイプラインに加えています。

c) 研究開発の概況

活動の詳細に関しては、「第2 事業の状況 5.研究開発活動」をご確認ください。

d) 製造体制

当社は、本剤を自社製造しておらず、他の製造会社に委託して製造する予定です。

e) 販売体制

大手製薬企業等へライセンスを導出し、導出先が販売する予定です。

 

<次世代テロメライシンOBP-702の構造>


 

⑤  検査薬 テロメスキャン(OBP-401)

テロメスキャンは、がん細胞内で特異的に増殖し、緑の蛍光色を発するタンパク質(GFP)を産生させてがん細胞を特異的に発光させる機能を持った遺伝子改変アデノウイルスです。5型のアデノウイルスの基本構造を持ったテロメライシンにクラゲの発光遺伝子を組み入れ、がん細胞や炎症性細胞などのテロメラーゼ陽性細胞で特異的に蛍光発光させる検査用ウイルスです。

 

<テロメスキャンの構造模式図>

テロメスキャンを用いた検査プラットフォームは、これまでの技術では検出が困難であった血液中の微量な生きたままのがん細胞(CTC:Circulating Tumor Cell)の検出を可能とし、幅広いがん種での体外検査による予後予測・がん遺伝子検査・超早期発見などへの応用を目指して開発を進めています。特に、肺がん等でがんの組織生検を行うことなく、血液採取でがん患者様に適したがん治療の選択肢を増やすことを目指しており、医療現場での高品質な検査への応用が期待されています。

 

a) 技術導入の概況

テロメスキャン(OBP-401)は、テロメライシンと同様に発明者及び関西ティー・エル・オー株式会社から「特許を受ける権利」や「特許権」を正当に譲り受け、事業化が推進できる体制を築いています。今後、AIを用いた検査系の立ち上げを行い、検査感度・精度及びスループットの向上を目指してゆきます。
 テロメスキャンF35(OBP-1101)は医薬基盤研究所より2011年4月28日付で世界における独占実施権を獲得しています。

b) 研究開発の概況

活動の詳細に関しては、「第2 事業の状況 5.研究開発活動」をご確認ください。

c) アライアンスの状況

2015年11月にペンシルベニア大学の研究成果商業化を目的に設立されたLiquid Biotech USA Inc.(米国、以下「Liquid Biotech社」)との間で、北米エリアでの独占使用権を付与するライセンス契約を締結しましたが、2021年12月に同契約を解消しました。

d) 製造体制

当社は、兵庫県神戸市の神戸リサーチラボにおいて、自社製造体制を構築しています。また、必要に応じて他社に委託して製造する予定です。

e) 販売体制

国内外の検査会社等への遺伝子改変ウイルスを用いたがん検査薬の実施権の許諾と、研究機関や製薬企業へのがん検査及び検査薬販売が主体となります。将来は、検査キットを検査会社や医療機関に提供してゆきます。

 

⑥  HDAC阻害剤OBP-801

OBP-801はヒストン脱アセチル化酵素(Histone Deacetylase:HDAC)阻害剤[*6]です。OBP-801は、正常細胞のがん化に強く関係しているHDACという酵素の活性を阻害することで、がん細胞の増殖抑制や細胞死などを誘導する効果を示すことを期待して開発されていました。しかし、米国での各種固形がんを対象にしたPhase1臨床試験で用量制限毒性が生じたため新規患者様の組込みを中断しています。現在、眼科領域への応用が試みられています。

 

a) 対象疾患

眼科疾患領域への応用

b) 技術導入の概況 

当社は、2009年10月にアステラス製薬株式会社よりOBP-801に関する独占実施権を獲得しています。

c) 研究開発の概況 

活動の詳細に関しては、「第2 事業の状況 5.研究開発活動」をご確認ください。

d) 製造体制 

当社は本剤を自社製造しておらず、他社に委託して製造しております。

e) 販売体制 

将来的に大手製薬企業等へライセンスを導出し、導出先が販売を行います。

 

〔主要なパイプラインにかかる用語解説〕

[*1] アデノウイルス

アデノウイルスは、正二十面体構造の二本鎖DNAウイルスで、ヒトの場合は気道に感染し、のどの腫れなどのいわゆる風邪の症状を起こします。アデノウイルスには、1型から51型まで51の血清型があり、ヒトアデノウイルス5型は小児の上気道感染症の原因となるウイルスで、36kbの2本鎖直線状のDNAゲノムを有しています。組換えDNA実験ではアデノウイルス5型がよく使われます。この属のウイルスは深刻な疾患の原因とはならず、サイズの大きな遺伝子を組み込むことができることから、遺伝子治療に応用されてきました。

 

[*2] E1領域

ヒトアデノウイルスゲノムは、5'逆方向末端反復配列(ITR)、パッケージングシグナル(ψ)、初期遺伝子領域E1A及びE1BからなるE1、E2、E3、E4、後期遺伝子領域L1~L5、及び3’ITRを含みます。E1及びE4は調節タンパク質を含み、E2は複製に必要なタンパク質をコードし、L領域はウイルスの構造タンパク質をコードします。E1A及びE1B遺伝子は、ウイルスの増殖に必須な初期遺伝子です。

 

[*3] IRES配列

IRES(Internal Ribosome Entry Site)と呼ばれる遺伝子配列は、一本のメッセンジャーRNAの途中から翻訳を開始させることができる配列です。このため複数の遺伝子を含むベクターに組み込んで使われています。

 

[*4] レトロトランスポゾン

ヒトゲノムの約40%を占めており、逆転写酵素などの作用によってレトロトランスポゾンの複製が行われ、遺伝子内にランダムに転移が起きます。その結果、遺伝子の突然変異が起こりやすくなり、様々な病気が発生すると考えられています。このレトロトランスポゾンがランダムに複数コピーされてくると、様々な反応によりインターフェロンが産生され、神経細胞を傷つけることによりALSなどの神経変性疾患が発生すると考えられています。

 

[*5] p53遺伝子

がん抑制遺伝子の中でも代表的な遺伝子の1つであり、「細胞分裂の停止により、破損した遺伝子が修復するための時間稼ぎ」と「変異した遺伝子を持つ細胞の分裂を、強制的に阻止させる細胞死の発動」の役割を担っています。そのため、p53遺伝子は、ゲノム(遺伝子)の守護神という別名を持っています。

 

[*6] ヒストン脱アセチル化酵素(Histone Deacetylase; HDAC)阻害剤

染色体を構成するタンパク質を脱アセチル化することで染色体構造を緊密にし、遺伝子の発現を抑制する酵素を阻害する薬の総称です。

※画像は省略されています

オンコリスバイオファーマの平均年収は791万円

オンコリスバイオファーマの平均年収は791万円です。 去年の全国平均年収430万円より84.0%高いです。 過去のデータを見ると656万円(最低)から814万円(最高)の範囲で推移しています。 この平均収入は賞与を含んだ金額です(一部例外を除く)。
生涯収入の全国平均である約1.9億円に対し、オンコリスバイオファーマの生涯収入はおよそ2.93億円と推定されます。
平均年収
2013 656万円
2014 673万円
2015 662万円
2016 716万円
2017 751万円
2018 738万円
2019 780万円
2020 782万円
2021 814万円
2022 791万円

オンコリスバイオファーマの平均年収



平均年収と社数のヒストグラム上ではオンコリスバイオファーマは赤色の箇所に位置しています。 年収ランキングではオンコリスバイオファーマは637位(全4687社)で、年収偏差値は66.7でした。
オンコリスバイオファーマの年収ヒストグラム

オンコリスバイオファーマの年齢別年収

オンコリスバイオファーマの20代の想定平均年収は565万円、30代の想定平均年収は799万円でした。 オンコリスバイオファーマの初任給はおよそ35万円と推定されます。
年齢 想定平均年収 月額給与
20-24歳 461万円 35万円
25-29歳 670万円 52万円
30-34歳 771万円 59万円
35-39歳 828万円 64万円
40-44歳 885万円 68万円
45-49歳 937万円 72万円
50-54歳 992万円 76万円
55-59歳 974万円 75万円
60-64歳 763万円 59万円
オンコリスバイオファーマの年齢別平均年収
※国税庁の民間給与実態統計調査を元にした推測値です


オンコリスバイオファーマの賞与・ボーナス

オンコリスバイオファーマの年間賞与額は106万円程度と推定されます。 なお、オンコリスバイオファーマ社は有価証券報告書に賞与引当金の記載が無いため、 類似企業や年収マスターが保持しているデータから推測した値となります。
平均賞与額
2013 88万円
2014 90万円
2015 88万円
2016 95万円
2017 100万円
2018 98万円
2019 104万円
2020 104万円
2021 109万円
2022 106万円


オンコリスバイオファーマの業種・地域

オンコリスバイオファーマの本社所在地は東京都です。東京都を含む関東地方内での年収ヒストグラムがこちらです。 関東地方内での年収ランキングは474位(全2845社)でした。
オンコリスバイオファーマの年収ヒストグラム(関東地方内)
オンコリスバイオファーマは、業種カテゴリとしては 医療・製薬業に属します。 医療・製薬業内での年収ランキングは 49位(全175社) でした。

医療・製薬業内での年収ランキング
オンコリスバイオファーマの年収ヒストグラム(医療・製薬業内)
※有価証券報告書を開示している企業のみが対象のため、図中の企業数と実際の企業数とは異なります。

オンコリスバイオファーマの従業員数は33人

オンコリスバイオファーマの従業員数は33人でした。
従業員数
2013 22人
2014 28人
2015 29人
2016 30人
2017 29人
2018 30人
2019 27人
2020 32人
2021 33人
2022 33人
オンコリスバイオファーマの従業員数

オンコリスバイオファーマの売上、純利益

オンコリスバイオファーマの最新の売上高は9.76億円(売上ランキング4246位)でした。 従業員一人当たりの売上高は2958万円(一人当たり売上ランキング3370位)です。
オンコリスバイオファーマの売上高
オンコリスバイオファーマの最新の純利益は-11.5億円(純利益ランキング4473位)でした。 従業員一人当たりの純利益は約-3482万円(一人当たり純利益ランキング4595位)です。
オンコリスバイオファーマの純利益

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参考書籍

オンコリスバイオファーマの歴史

オンコリスバイオファーマの歴史について年表形式でご紹介します。
2004年3月腫瘍溶解ウイルスの研究開発及び分子標的抗腫瘍薬の研究開発を目的に、「オンコリスバイオファーマ株式会社」を東京都港区に設立
2006年10月テロメライシン(OBP-301)のPhase1臨床試験を米国にて開始
2008年5月OBP-601のPhase1a臨床試験を米国にて開始
2009年1月OBP-601のPhase1b/2a臨床試験をフランスにて開始
2011年6月テロメスキャン(OBP-401)をはじめとする検査薬事業を承継させるために、新設分割によりオンコリスダイアグノスティクス株式会社を設立
2012年4月テロメスキャン(OBP-401)の研究目的受託検査を開始
2013年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場
2014年11月テロメライシン(OBP-301)のPhase1/2臨床試験を台湾にて開始
2015年5月OBP-801のPhase1臨床試験を米国にて開始
2016年9月医薬品及び検査薬のライセンス契約締結活動及び研究開発活動の加速を目的として、100%子会社Oncolys USA Inc.を米国デラウェア州に設立 ニュージャージー州で活動開始
2017年7月テロメライシン(OBP-301)の放射線併用食道がんPhase1臨床試験を日本にて開始
2017年12月テロメライシン(OBP-301)の抗PD-1抗体ペムブロリズマブ併用の医師主導治験を日本にて開始
2020年3月中外製薬がテロメライシン(OBP-301)の放射線併用食道がんPhase2臨床試験の投与開始
2020年4月100%子会社OPA Therapeutics Inc.を米国デラウェア州に設立 カリフォルニア州で活動開始
2021年11月Transposon社がOBP-601の進行性核上性麻痺を対象とした米国Phase2a臨床試験を開始
2022年1月Transposon社がOBP-601の筋萎縮性側索硬化症及び前頭側頭型認知症を対象とした米国 Phase2a臨床試験を開始

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企業名 平均年収 従業員数
ソレイジア・ファーマ 1310万円 21人
ナノキャリア 708万円 17人
アンジェス 1121万円 39人
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ブライトパス・バイオ 869万円 32人
DeltaーFly Pharma 663万円 11人
桃太郎源 393万円 5人
タカラバイオ 710万円 769人
DNAチップ研究所 527万円 36人
ヘリオス 799万円 70人

オンコリスバイオファーマと平均年収が近い企業

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企業名 売上高
Mマート 9.86億円
Welby 10.5億円
深川製磁 10.5億円
カーディナル 9.14億円
ネクスグループ 9.00億円
メディアシーク 8.85億円
ハークスレイ 8.59億円
サクサHD 9.24億円
アルピコHD 8.69億円
メイプルポイントゴルフクラブ 8.86億円