東京エレクトロンデバイスの平均年収
東京エレクトロンデバイスとは
企業名 | 東京エレクトロンデバイス |
---|---|
本社所在地 | 横浜市神奈川区金港町1番地4 |
売上高 | 2056億円 |
社員数 | 996人 |
平均年収 | 909万円 |
推定初任給 | 40万円 |
年収偏差値 | 72.9 |
平均年齢 | 45.4歳 |
平均勤続年数 | 14.2年 |
有価証券報告書によると東京エレクトロンデバイスの事業内容は次の通りです。
当社グループは、2023年3月31日現在、主として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド(PB)製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。
(半導体及び電子デバイス事業)
当社において半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド(PB)製品の製造・販売を行っております。株式会社ファーストは、ファクトリーオートメーション向け汎用画像処理装置の開発・設計・製造・販売等を行っております。東京エレクトロン デバイス長崎株式会社は、電子機器の開発・設計・製造・販売等を行っております。アジア地域においてはTOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.及びTOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDが、北米地域においてはTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.が半導体関連製品及びソフトウェア等の販売・マーケティング等を行っております。
当社の関連会社であるFidus Systems Inc.は、半導体やソフトウェア等の設計・開発を行っております。
(コンピュータシステム関連事業)
当社においてネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。
当社グループの取扱い製品をセグメントに区分して示すと次のとおりであります。
[半導体及び電子デバイス事業] | ||
分類 | 主な取扱い製品 | |
半導体製品 | アナログIC | アナログIC |
プロセッサ | CPU、DSP | |
ロジックIC | 画像処理用IC、通信・ネットワーク用IC、ASIC、PLD | |
メモリIC | SRAM、FRAM、MRAM、フラッシュメモリ | |
ボード・電子部品他 | ボード、一般電子部品 | |
ソフトウェア・サービス | 組み込みソフトウェア、クラウドサービス | |
プライベートブランド(PB) | 設計・量産受託サービス、受託製品 | |
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[コンピュータシステム関連事業] | ||
分類 | 主な製品及び業務 | |
ネットワーク関連製品 | ネットワーク負荷分散装置、イーサネットスイッチ | |
ストレージ関連製品 | フラッシュストレージ | |
セキュリティ関連製品 | エンドポイント、ネットワーク、クラウドサービス等のセキュリティソフトウェア | |
保守・監視サービス | 製品保守、セキュリティ監視 |
<事業の系統図>
当社グループに係る事業の系統図は、次のとおりであります。
※図中の矢印は、商品及びサービスの流れを示しております。
(注) 1 半導体及び電子デバイス事業並びにコンピュータシステム関連事業を営んでおります。
2 半導体及び電子デバイス事業を営んでおります。
東京エレクトロンデバイスの平均年収は909万円
生涯収入の全国平均である約1.9億円に対し、東京エレクトロンデバイスの生涯収入はおよそ3.36億円と推定されます。
年 | 平均年収 |
---|---|
2013 | 666万円 |
2014 | 629万円 |
2015 | 694万円 |
2016 | 643万円 |
2017 | 725万円 |
2018 | 748万円 |
2019 | 801万円 |
2020 | 780万円 |
2021 | 872万円 |
2022 | 909万円 |
平均年収と社数のヒストグラム上では東京エレクトロンデバイスは赤色の箇所に位置しています。 年収ランキングでは東京エレクトロンデバイスは261位(全4687社)で、年収偏差値は72.9でした。
東京エレクトロンデバイスの年齢別年収
年齢 | 想定平均年収 | 月額給与 |
---|---|---|
20-24歳 | 522万円 | 40万円 |
25-29歳 | 766万円 | 59万円 |
30-34歳 | 885万円 | 68万円 |
35-39歳 | 952万円 | 73万円 |
40-44歳 | 1018万円 | 78万円 |
45-49歳 | 1080万円 | 83万円 |
50-54歳 | 1144万円 | 88万円 |
55-59歳 | 1123万円 | 86万円 |
60-64歳 | 876万円 | 67万円 |
東京エレクトロンデバイスの賞与・ボーナス
年 | 平均賞与額 |
---|---|
2013 | 43万円 |
2014 | 88万円 |
2015 | 90万円 |
2016 | 105万円 |
2017 | 142万円 |
2018 | 141万円 |
2019 | 114万円 |
2020 | 156万円 |
2021 | 165万円 |
2022 | 252万円 |
東京エレクトロンデバイスの業種・地域
東京エレクトロンデバイスの従業員数は996人
年 | 従業員数 |
---|---|
2013 | 824人 |
2014 | 813人 |
2015 | 768人 |
2016 | 765人 |
2017 | 761人 |
2018 | 901人 |
2019 | 918人 |
2020 | 946人 |
2021 | 971人 |
2022 | 996人 |
東京エレクトロンデバイスの売上、純利益
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参考書籍
東京エレクトロンデバイスの歴史
1986年 3月 | 東京エレクトロン株式会社の子会社で、機器のリースを主要業務としていた株式会社テル・データ・システムが資本金5百万円をもって東京都新宿区に当社の前身であるテル管理サービス株式会社を設立。建物及び建物付属設備の保守管理業務を開始。 |
1990年 9月 | 社名を東京エレクトロン デバイス株式会社へ変更。同時に従来の業務を東京エレクトロングループ他社へ移管し、新たに外国製半導体を中心とする電子部品の販売を開始。 |
2003年 3月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
2005年 1月 | 香港に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE HONG KONG LTD.を設立。 |
2008年 1月 | シンガポールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.を設立。 |
2008年 2月 | 神奈川県横浜市都筑区にパネトロン株式会社を設立。 |
2012年 8月 | 上海に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.を設立。 |
2013年 9月 | サンノゼに現地法人inrevium AMERICA, INC.を設立。 |
2015年 8月 | バンコクに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDを設立。 |
2016年 4月 | サニーベールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.を設立。 |
2022年 4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
東京エレクトロンデバイスの子会社
名称 | 事業内容 |
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㈱ファースト | ファクトリーオートメーション向け汎用画像処理装置の開発・設計・製造・販売等 |
東京エレクトロン デバイス長崎㈱ | 電子機器の開発・設計・製造・販売等 |
TOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD. | 半導体関連製品の販売等 |
TOKYO ELECTRON DEVICE(SHANGHAI) LTD. | 半導体関連製品の販売等 |
TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD. | 半導体関連製品の販売等 |
TOKYO ELECTRON DEVICE(THAILAND) LIMITED | 半導体関連製品の販売等 |
TOKYO ELECTRON DEVICEAMERICA, INC. | 半導体関連製品及びソフトウェア等の販売・マーケティング等 |
Fidus Systems Inc. | 半導体やソフトウェア等の設計・開発 |
東京エレクトロン㈱ | 半導体製造装置等 の販売 |
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企業名 | 売上高 |
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MS&ADインシュアランスグループHD | 1798億円 |
アルペン | 2298億円 |
インターネットイニシアティブ(IIJ) | 2098億円 |
アコム | 2007億円 |
トヨタファイナンス | 1945億円 |
山陽特殊製鋼 | 1932億円 |
沖縄電力 | 2134億円 |
日産化学 | 1832億円 |
三谷商事 | 1869億円 |
三菱倉庫 | 2006億円 |